太陽光を設置できるかどうかは、屋根の状態で決まります。
太陽光発電の検討で最初に語られるのは、たいてい「何kW載るか」「いくら安くなるか」です。ですが本当に最初に確認すべきなのは、その屋根がパネルを載せられる状態かどうかです。
私たちはもともと屋根・外壁の工事会社です。だからこそ申し上げますが、屋根に上がらずに提案された太陽光の見積もりは、判断材料としては不十分です。この記事では屋根材ごとの相性と、先に補修が必要になるサイン、そして「載せてから後悔する」典型的なパターンをご説明します。
主な屋根材と太陽光設置の相性
スレート(コロニアル):最も一般的で、設置しやすい
日本の戸建てで最も多い屋根材です。架台の設置方法も確立されています。ただし表面の塗膜が劣化していたり、ひび割れ・欠けがある場合は先に補修が必要になります。
瓦(和瓦・洋瓦):設置できますが、工法が変わります
瓦を一度外して支持金具を取り付ける工法などが必要で、スレートより手間がかかります。瓦は割れやすいため、施工の丁寧さが仕上がりを分けます。
金属屋根(ガルバリウム等):軽くて相性が良い
屋根自体が軽いため、建物への負担を抑えられます。立平葺きなどでは掴み金具を使い、屋根に穴を開けずに設置できる場合があります。雨漏りリスクを抑えられる点が利点です。
陸屋根(平らな屋根):架台を組んで設置します
防水層を傷めない工法の選定が重要です。東京都の助成では、陸屋根の架台設置経費が加算の対象になっています。
同じ屋根材でも、勾配・面積・下地の状態によって判断は変わります。ここに書いたのは一般的な傾向です。
古いスレートには注意が必要な場合があります
一定の年代より前に施工されたスレート屋根には、アスベストを含む製品が使われている可能性があります。穴を開ける工法では飛散のリスクを考慮する必要があり、扱いに配慮が要ります。築年数によっては、屋根材そのものの確認から始めるのが安全です。
次のような状態が見つかった場合、パネルを載せる前に手当てをおすすめしています。
「載せてから後悔する」典型的なパターン
最も多いのが、設置から数年後に屋根の補修が必要になり、パネルを一度取り外すことになるケースです。脱着には当然費用がかかり、その間は発電も止まります。太陽光の耐用年数は長く、屋根の補修周期と重なりやすいため、「載せる前に屋根をどうするか」を先に決めておくと、この費用を丸ごと避けられます。
状態だけでなく、形状も発電量を左右します。
容量の決め方については蓄電池の容量は何kWhを選べばいいのかもあわせてご覧ください。載せられる容量が決まらないと、蓄電池の容量も決まりません。
行政の制度を見ても、屋根の状態が前提になっていることが分かります。
つまり「屋根を整えてから載せる」という順番は、制度の設計とも一致しています。
当社の現地調査では、屋根に上がって次を確認します。屋根の工事会社として当然の手順です。
そのうえで「載せられます」「今は載せないほうがいいです」「先にここを直しましょう」のいずれかを率直にお伝えします。屋根の補修と太陽光を同じ会社で一括して行えるので、別々の業者に頼んで話が食い違う、ということも起きません。
築年数だけでは判断できません。手入れの状況によって屋根の状態は大きく違います。ただし築年数が経っている場合、屋根のリフォーム時期が近いことも多いので、屋根の補修と太陽光をまとめて行うほうが結果的に安くなるケースがあります。まずは見せてください。
工法によります。金属屋根の立平葺きなどでは、穴を開けずに掴み金具で固定できる場合があります。穴を開ける工法でも、適切な防水処理を行えば雨漏りは防げます。どの工法になるかは屋根を見て判断します。
状態によります。塗装で十分な場合もあれば、カバー工法や葺き替えが適切な場合もあります。塗装したばかりの屋根に架台を固定すると塗膜を傷めることもあるため、順番と工法をセットで決めるのが確実です。
実際に問題ないケースも多くあります。ただ、その業者が屋根に上がって下地まで確認したかどうかは、確認する価値があります。セカンドオピニオンとしての現地調査も無料で承ります。
東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県に対応しています。新宿の本社に加えて、足立営業所・船橋営業所から伺います。
ご相談・現地調査・お見積りまで無料です。
その場でのご契約は必要ありません。
株式会社ワイユー まごころ工務店/東京・神奈川・千葉・埼玉対応
屋根・外壁・太陽光をワンストップで自社施工
出典・参考:
・クール・ネット東京「令和8年度 家庭における太陽光発電導入促進事業」(防水工事経費・架台設置経費の加算について)
・神奈川県「令和8年度神奈川県住宅用太陽光発電・蓄電池導入費補助金」(耐震性能の要件について)
※屋根材の相性・工法に関する記述は一般的な傾向です。実際の可否と工法は、現地調査で建物ごとに判断します。